カタログギフトは期限に注意！切れてしまった場合の対処法を解説！

カタログギフトの有効期限

カタログギフトが他のプレゼントと大きく異なるのは、贈ったり受け取ったりしただけでは終了しないことです。
受け取った側は、そこに載っている商品のなかから欲しいものを選び、専用のハガキを送るというアクションが必要になります。
つまり、カタログギフトには商品と交換してもらうチケットとしての役割があるのですが、いつまでも利用できるわけではないので気を付けなければなりません。
有効期限が設定されているため、それまでに申し込む必要があるのです。

ギフトカタログによって有効期限の長さは異なりますが、1年ほどであるものが多く見受けられます。
すぐに選んで申し込めば問題はありませんが、仕事が忙しかったり引っ越しをしたりするなど、さまざまな事情でそうできない場合もあるでしょう。
しかし、先延ばしにしているうちに有効期限は次第に迫ってきます。
6カ月ぐらいで期限切れになるものもあり、あまり悠長にしていると間に合わない可能性があるので注意が必要です。
また、年配者などのなかには、カタログギフトがどういうものか分かっていない人もいます。
そのような可能性がある人に贈った場合は、念のために、電話などで交換の要領とともに有効期限があることを伝えるのが望ましいです。
有効期限は長いもので1年ありますが、短いものだと 3ヶ月で切れるものもあります。
渡した時に最低でも2ヶ月以上有効期限があるものを渡しましょう。 購入してから渡すのが遅くなってしまった時に 期限切れのカタログギフトを贈ってしまった！ということがないように 購入前に、どのくらい有効期限があるかしっかり確認し、 有効期限に注意して、贈るようにしましょう。

有効期限が切れてしまった場合は無効？

カタログギフトは届いたらすぐに見るものの、注文するのが後回しになって、 有効期限切れたということはありませんか？
せっかくお祝いや内祝いで贈ってもらったものなのに 商品と交換しなければ、相手に申し訳なくなりますよね。
申し込み期限が切れたカタログギフトは、まだ交換していなくても基本的には利用できなくなります。
商品が載っているただの資料になってしまい、使い道がなくなるので注意しましょう。
たいていのカタログギフトは分かりやすい場所に有効期限が記されており、それを過ぎるとすべての権利が失効してしまう旨も明示されているのが一般的です。
お金を出して贈るものなのに、商品と交換できないリスクがあることに納得できない人もいるでしょう。
しかし、法律に基づいて定められているものなので、たとえ不満があっても従うしかありません。
資金決済法が2010年に制定され、その中で期限切れにより無効になることが規定されているので気を付けましょう。

また、有効期限をごまかして交換してもらうのは不可能です。
なぜならカタログギフトのハガキには、プリペイドカードなどと同様に証票番号しっかりと記載されているからです。
カタログギフト発行会社は証票番号ごとに有効期限を管理しているため、それを過ぎている場合は無効と判断して交換には応じてくれません。
カタログギフトは公的に登録されており、カタログギフト発行会社が倒産しても国がある程度は補償してくれる手厚い一面もありますが、あくまでも有効期限内の話であることを理解しておく必要があります。

有効期限が切れたらどうする？対処法は？

カタログギフトは有効期限が切れると無効になるのが原則ですが、実はその状態でも対処法によっては絶対に交換してもらえないとは限りません。
ここでは、どのような対処を行えば交換してもらえる可能性があるのかを紹介します。

おすすめの対処法は問い合わせをすること

有効期限を過ぎていることに気付いたら、急いでカタログギフト発行会社に問い合わせてみましょう。
高島屋、三越伊勢丹など百貨店やギフトショップが カタログギフトを販売していますが、 カタログギフトを発行している会社は別になります。

大手カタログギフトメーカーであれば ringbell（リンベル）、ハーモニック、スリーハートコーポレーションなど 聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。
カタログの冊子や申し込みハガキにお問い合わせ先が書いてあるか確認してみましょう。
電話やメールで期限切れになってしまったことを伝えて、何とかならないのか相談してみるのが効果的です。

もちろん、必ずしも応じてくれるわけではないことを理解しておく必要がありますが、あきらめる前に試してみても損はありません。

また、有効期限が過ぎたにも関わらず、専用のハガキを送るとそのまま交換できたという事例も見られます。
商品が届かないというクレームの処理を避けたいカタログギフト発行会社などは、そのような柔軟な対応をするケースもあるでしょう。
ただし、少しでも交換できる可能性を高めたいなら、やはりカタログギフト発行会社に相談してみるのが基本です。
いずれにせよ、無効になっているのは事実であるため、自分の落ち度を認めたうえで、無理を承知で望まなければなりません。
謙虚な姿勢を忘れずに問い合わせることが大切です。

有効期限の長さによって対処法が変わることもある

対処法やその成功率は有効期限の長さによって変わるケースもあります。
たとえば、有効期限が6カ月未満のカタログギフトに関しては、交換に応じてくれる可能性が高いカタログギフト発行会社もあるのです。
その理由として、資金決済法が適用されるのは、6カ月以上の場合のみであることが挙げられます。
つまり、あくまでもカタログギフト発行会社が期限切れによる無効と見なしているだけで、法的な裏付けや効力があるわけではありません。
そのため、問い合わせやハガキにより、カタログギフト発行会社の裁量で、有効期限内と同じように交換してくれることもありえます。

ただし、有効期限が切れてから数年経過しているなら注意しなければなりません。
カタログギフトの内容はずっと同じではなく、商品のラインナップが更新されている可能性があります。
そのため、いきなりハガキを送っても、選んだ商品がラインナップから外れていたり、商品の指定番号が変わっていたりするかもしれません。
したがって、対処法としては問い合わせてみるのがよいです。
そうすると、最新のカタログギフトを送ってくれるケースも見受けられます。
もちろん、カタログギフト発行会社によって対応は異なる場合があるので注意しましょう。

有効期限が切れた場合のさまざまなケース

もし有効期限が切れてしまうと、商品と交換できないこと以外にどのような事態が起こるのでしょうか。
予期せぬ悪影響が生じることもあるので、事前に理解しておくことが大切です。
さまざまなケースがあるので以下に挙げていきます。

贈り主に返金対応されない場合が多い

商品を贈れないなら、返金してもらいたいと考える人もいます。
中止になったスポーツ観戦のチケットなど、役割を果たさなかった分の払い戻しを経験したことがあるなら、カタログギフトもそれが可能だと勘違いする場合もあるでしょう。
しかし、有効期限が切れたことは受け取った側の責任であり、その時点で失効して無価値なものになることを忘れてはいけません。
したがって、カタログギフト発行会社に返金の要求をしたところで、応じてもらえるケースはほとんどないというのが実情です。

贈り主としては相手にプレゼントをするという目的を達せられず、無駄金を支払ったことになってしまいます。
受け取る側としては、贈り主のせっかくの好意を台無しにしたことになるのです。
贈り主に返金されるのであれば、罪悪感は薄れるかもしれませんが、そうなる可能性は高くありません。
このように、双方にとって望ましくない結果になるため、基本的には返金されないことを理解しておく必要があります。

交換されたかどうかは贈り主に報告される

期限切れになって交換できなくても、その事実が贈り主に伝わらなければ、少なくとも贈り主は嫌な思いをせずに済むでしょう。
しかし、多くのカタログギフト発行会社は、商品の交換に関する情報を贈り主に報告するシステムになっています。
申し込みの途中経過も知らせますし、すべての交換が終わったときには完了の報告書も発行するといった具合です。
つまり、最後まで交換しなかった人がいた場合、贈り主はその事実を知ることになります。

ただし、交換しなかった理由は、贈り主が直接確認しない限り分からないのが普通です。
そのため、「ラインナップに好みの商品がなかったのではないか」というような懸念を抱いてしまう場合もあります。
カタログギフトを受け取った側としては、贈り主に対する失礼な行為と見なされても仕方がありません。
せっかくお金を支払って贈ってくれた相手に、そのような心配をさせてしまうのはマナー違反にあたるので要注意です。

贈り主が選んだ商品を贈るケースもある

有効期限が切れた後に、贈り主の選択した商品が贈られるケースもあります。
これは、期限切れで申し込めなかった人がいる場合への対策として、期限切れのために選んだものを贈ったというメッセージとあわせて届けるというサービスによるものです。
このサービスに対応しているカタログギフト発行会社はたくさんあるため、贈り主は積極的に利用を申し込んでおきましょう。
そうすれば、交換することなく期限切れになった人がいても、プレゼントを贈るという本来の目的を果たせるので安心です。

とはいえ、このサービスで商品が贈られる場合、カタログギフトを受け取った側が自分の好みで選べるというメリットまでは生かせません。
したがって、贈り主はどの商品が喜ばれるのか慎重に考える必要があります。
プレゼントを贈る理由と関連付けて決めるという手もありますが、基本的にはどのような家庭でも需要があるものを選ぶのがポイントです。
たとえば、洗剤や文房具などの日用品はその代表なので候補にすると良いでしょう。

カタログギフト発行会社が選んだ商品を贈るケースもある

有効期限内に交換しなかった人には、カタログギフト発行会社の選択した商品が贈られてくることも珍しくありません。
こちらも期限切れの対策として用意されているサービスであり、贈り主の選んだ商品を贈るサービスと同じく、プレゼントできないまま終わってしまう事態を避けられます。
両方のサービスが用意されているカタログギフト発行会社もあり、その場合は送り主の判断でどちらを利用するのか決められるのが一般的です。

便利なサービスですが、カタログギフト発行会社に任せることに関して、どのような商品が贈られるのか不安を感じる人もいるのではないでしょうか。
しかし、奇抜なものではなく、どんな家庭でも使う機会がありそうな定番商品を選択してくれるので心配はいりません。
そのため、商品を選ぶセンスに自信がない場合や、忙しくて商品のラインナップを吟味する時間を確保できない場合などは、このサービスを利用するメリットは特に大きいです。

贈り主が代わりに商品をもらうケースもある

カタログギフトを受け取った側ではなく、贈り主のもとに商品が届くケースもあります。
有効期限が切れたカタログギフトに関して、贈り主が商品を選択して受け取れるというサービスを利用した方法です。
この場合、本来受け取る予定だった相手が持つカタログギフトは、期限切れということで無効になっており、今後何も届くことはありません。
相手が商品を必要としなかった場合に、代わりに自分がもらって無駄を防げるので合理的といえます。

ただし、いくら合理的な方法でも必ずしも満足できる結果になるとは限りません。
贈り主がせっかくカタログギフトを贈っても、相手は商品が届かないことにより、何も贈られなかったようにとらえてしまう場合もあるからです。
そのような認識のずれが人間関係に悪影響を及ぼすなど、トラブルに発展してしまうリスクがあることを覚えておきましょう。
良好な関係づくりに役立つカタログギフトのせいで、そんな事態になるのは本末転倒なので注意しなければなりません。

カタログギフトを有効利用するポイント

カタログギフトは、自分の欲しい商品を選べるなど柔軟性の高いものだからこそ、人によって有効活用できる度合いが異なります。
その度合いを大きくしたいなら、期限切れを避けることを第一に考えましょう。
もちろん先延ばしせずに、できるだけ早く商品を選択してハガキを投函することが大切です。
しかし、突発的な事情によって、すぐに出せなくなる可能性はゼロではありません。
そのため、後回しにするつもりがなくても、有効期限を早めに確認しておく必要があります。

早く申し込みたくても、欲しい商品が見当たらないこともあるでしょう。
その場合、今後何か必要になった際にあらためて選択すれば良いと考える人もいます。
しかし、決定を先送りにすると、カタログギフトの存在や有効期限に対する意識が希薄になってしまい、期限切れのリスクが高くなりかねません。
そのため、目を引く商品がラインナップにない場合でも、消耗品などを選択して申し込んでおいたほうが安全です。
カタログギフトが役に立てば、感謝の気持ちが大きくなりますし、それを伝えると贈り主もうれしい気持ちになります。
つまり、贈り主との関係性を良い状態に保つためにも、カタログギフトを有効利用することは大事です。

期限をチェックして損をしないようにしよう！

カタログギフトによって有効期限は異なるため、初めてもらう人だけでなく、もらい慣れている人も油断は禁物です。
これまでの分と同じぐらいだと決めつけていると、極端に短いようなこともありえます。
いずれの場合も、カタログギフトを無駄にしないため、有効期限をきちんとチェックすることが重要です。
失効させて損をすることがないようにしっかり気を配りましょう。