出産祝いはでもらったお金は使う？貯金する？
出産祝いとしてもらったお金の使い道については、明確にこれに使うと決まっているわけではありません。
お祝い金をいただく時期からベビーグッズの購入や出産内祝いの費用に充てる人や内祝いに使った残りのお金は貯金する人も多い傾向です。
お祝い金を使うか貯金するかは、各家庭の状況や環境によって違ってくるといえるでしょう。
例えば、チャイルドシートやベビーベッドは、どの家庭でも必要になるというわけではありません。
そのほか、ベビーカーなども用意するとそれなりに値が張るので、その費用を家計よりもお祝い金から捻出する家庭も多いのではないでしょうか。
子供にいただいたお祝い金なので子供のために使い、少しでも残ったら子供の将来のために貯金するというのが、お祝い金の使い道としてはスタンダードです。
内祝いは1ヶ月以内に準備しよう
出産のお祝いをもらったお金をどうしようか、悩むところではありますが、もらったら一番に準備をしなければいけないことがあります。
それはもらった人にお礼の品物を贈ることです。
出産内祝いは、お祝いの3分の1から2分の1の金額で用意をするのが一般的です。
また、お返しは1ヶ月以内を目安に贈るのがマナーです。
お金の使い道を悩んでいると、1ヶ月なんてあっという間なので、早い段階から準備が必要です。
時間に余裕を持って品物を選びましょう。
何を贈ろうか悩んだら、内祝いやお祝いの品物を取り扱う通販サイトを利用すると良いでしょう。
出産の内祝いは結婚や新築内祝いとは違って、新生児を連れて出歩かなければいけません。
ですので家で空いた時間に閲覧できるインターネットショッピングがおすすめです。
どれぐらいの予算で用意するか、ある程度目処を立てて相手に合ったギフトを選びましょう。
カタログギフトは、内祝いランキングでも上位を占めている人気の贈りものです。
また、贈りものに定番のタオルや、お菓子のギフト、両親や親戚へのお返しに人気の、子供の名前を刻印できる「名入れ」スイーツもおすすめです。
ギフト専門のショップは、お祝いのお返しの予算である1500円や2500円の価格帯のギフトの品揃えが豊富なので、贈りたい相手の好みのものがすぐに見つかりそうですね。
ギフト専門のショップで注文すると、のしや包装紙でのラッピングのほか、オリジナルのメッセージカードを作成してくれるサービスもあるので利用してみましょう。
写真を入れて、オリジナルのメッセージカードを作成してくれるので、贈りものの特別感も増しますね。
お祝いをもらったら、将来の子供のために貯めようか、使いみちに迷いますよね。
悩む気持ちはわかりますが、内祝いにかかる費用は思い切って頂いたお祝いから用意して、残ったお金を子供のために貯金してあげるのもひとつの方法です。
子供を育てるのにかかる費用
先ほど挙げた内祝いやベビーグッズの準備で、出産後にはいろいろとお金がかかります。
それでは、これから子供を育てていくうえで、どれくらいのお金がかかるのでしょうか。
ここでは、子供の時期ごとに必要となる育児費用について見ていきましょう。
乳幼児期にかかる費用
内閣府が2009年に調査した内容によると、0～3歳までの乳幼児期にかかる1年間の子育て費用は平均84万3225円です。
おむつやミルクなど、出産前はかからなかった消耗品代が増え、離乳食が始まると赤ちゃんの食費も増加していきますね。
日常的な出費はそれくらいですが、お宮参りやお食い初め、初節句などの行事関連にも費用がかかります。
どのくらいの金額かは家庭によって異なりますが、ひな人形や五月人形を新調すると15万円前後の金額が必要になるでしょう。
乳幼児期にかかる費用で大きな割合を占めるのは、子供のための貯金や保険にかける金額です。
子供のための預貯金や保険の費用は、どの時期よりも乳幼児期が1番高くなっています。
ただ、乳幼児期には教育費がかからないため、この時期に将来に備えて貯金をしようと考える家庭が多い傾向です。
最初にベビーグッズをいろいろそろえる必要はありますが、おむつなどの消耗品代以外に特に費用を必要としないのが乳幼児期ともいえます。
この時期にできるだけ将来に備えて貯金しておきましょう。
保育園や幼稚園時期にかかる費用
3歳以降の保育園や幼稚園時期にかかる1年間の子育て費用は、乳幼児期から一気にアップして平均121万6547円です。
そろそろおむつが外れる時期なので、おむつ費用の負担が減りますが、しっかり食べる時期になってきたのでミルクや離乳食だった乳幼児期よりも食費が高くなってきます。
乳幼児期に比べて35万円以上も年間費用が増加することになった最大の要因は、保育園や幼稚園にかかる保育費用です。
この時期の保育費用は出費としてかなり大きく、小学校に通う時期よりも1年間の子育て費用が高くなります。
2019年10月から実施された幼児教育・保育の無償化により、保育費の負担は軽減されるかもしれません。
しかし、幼児教育・保育の全てが無料になるわけではなく無償化対象の園でも実費分は変わらず必要です。
保育園や幼稚園に通わせるのであれば、乳幼児期に保育費を貯金しておきたいですね。
しかし、幼児教育・保育の全てが無料になるわけではなく無償化対象の園でも実費分は変わらず必要です。
保育園や幼稚園に通わせるのであれば、乳幼児期に保育費を貯金しておきたいですね。
小学校に通う時期にかかる費用
小学校に通う時期にかかる1年間の子育て費用は、平均115万3541円です。
小学校に入学することで保育費が大幅に減少し、代わりに学校教育費や塾、習い事の費用がかかってきます。
しかし、保育園や幼稚園時期の保育費用に比べると学校教育費はそこまで高くありません。
保育園や幼稚園時期の保育費用は、平均して37万円ほどですが、小学校時期の学校教育費は10万円弱です。
学校教育費が安い分、トータルの子育て費用は保育園や幼稚園時期を下回りました。
教育費には、学校だけでなく塾や習い事の費用も含みます。
内閣府調査によると、小学校6年間の教育費の平均が年間30万6316円で、そのうち10万5242円が学校教育費、10万6089円が塾、9万4985円が習い事の費用です。
そのため、学校外における教育費の総額のほうが高い傾向にあります。
ただし、これは公立の小学校に通った場合の数字です。
私立の小学校に通う場合は、教育費は公立の約5倍の費用がかかるでしょう。
中学校に通う時期にかかる費用
中学校に通う時期になると教育費にかかる割合が増え、1年間の子育て費用は平均155万5567円です。
教育費は、学校教育費の費用も増えますが同様に塾にかかる費用も大きくなり、小学校の学校教育費は、10万円弱でしたが中学校になると27万円ほどに一気に増加します。
さらに、同じくらいの金額が塾の費用としてかかる傾向です。
小学校と同じく私立に通う場合には、さらに教育費用がかさみ、公立に通う場合の約2.7倍の教育費がかかるでしょう。
また、中学校に通う時期になると大人とほぼ同じ食事内容に変わり食費も大幅に増加します。
塾に通うことで晩ご飯が遅くなるため、塾前に軽く食事をすることも食費の増加に関係しているかもしれません。
中学校になると希望の学校に進学するための塾通いが必要になることが多いため、あまり子育て費用がかからない小学校時期から塾代として貯金しておくのもよいですね。
高校に通う時期にかかる費用
高校に通う時期にかかる割合の大きな費用は教育費です。
公立高校に通う場合、教育費の平均額は40万9979円です。
一方、私立高校の場合にかかる教育費は平均99万5295円と、公立高校に比べて50万円ほど高くなります。
高校時期は、大学受験のために予備校や塾に通う費用も高くなりがちで高校3年生のときには受験費用も必要ですね。
志望校が遠方の場合は、受験費用以外にも交通費や宿泊費などがかかります。
試験当日だけでなく、下見に何度か行くと費用もかさむので、志望校については子供とよく話し合いましょう。
特に、大学受験に関しては、試験日と合格発表、入学金の払込期限など、きちんとスケジュールを組んでおく必要があります。
第一志望の合格発表時期によっては、進学先確保のために先に合格した学校に入学金を払う必要があるかもしれません。
いろいろなパターンが考えられるので、すぐに支払いができるように受験時期までにしっかりと貯金しておきましょう。
受験費用や、それに付随するお金は金額も高くなりがちです。
そのため、「浪人できるのか」「第一志望以外でもいいのか」も含め、受験については細かく子供と話し合ってそれぞれの道での費用を前もって計算しておきましょう。
いくら貯金すれば安心？
各時期によって必要となる費用とその内訳は異なりますが、いくら貯金があれば安心して子供を育てられるのでしょうか。
一般的には、子供一人を育てるのに2000万～3000万円ほどが必要だといわれています。
ただし、一気に2000万～3000万円が必要になるというわけではありません。
保育園や幼稚園時期の保育費や中学校、高校時代の教育費など、そのときどきに必要な金額の総額が2000万～3000万円というだけです。
また、目安とされる金額には、塾や習い事の費用も計上されていました。
しかし、実際は塾や習い事は必須ではありません。
塾や習い事に通うかどうかは、各家庭の環境や考え方によって異なります。
つまり、過程の方針によっては費用を大きく抑えることも可能なのです。
しかし、子供が自由に自分の将来を選ぶためには、ある程度の貯金はあったほうが選択肢としては広がるでしょう。
子供が小さく、まだあまり子育て費用がかからない時期であれば、無理なく貯金することが期待できます。
出産祝い金以外で貯められる可能性のあるお金
出産お祝い金以外にも、貯金にまわせるお金はあります。
まずは、子供が中学校を卒業するまで、1カ月一人あたり5000～1万5000円支給される児童手当。
支給金額は、3歳未満は月額1万5000円、3歳以上から中学校卒業までは月額1万円です。
ただし、第3子以降は3歳から小学校卒業までの月額は1万5000円です。
児童手当は、全額を貯金にまわすと総額が200万円近くになりますし、児童手当のほかにはお年玉やお小遣い、進学祝いなども貯金にまわせます。
子供がいただいたお金は、子供自身がお金の使い方を覚えるまでは全額貯金にまわしてしまいましょう。
また、子供が自分でお金を使うようになったら、子供と相談して一部を貯金にまわしてもいいかもしれませんね。
お金を貯めていくためのポイント4選！
もらったお祝い金を貯金にまわしても、それで十分とはいえません。
貯金はいくらあっても困らないので、積極的に自分たちでも貯金しましょう。
しっかり貯金するためのポイントを4つ解説します。
ポイント1：収支をしっかり把握する
貯金をするうえで大切なのは、家計の収支をしっかり把握することです。
収支がはっきりしていないのと、家計の中からどれくらいを貯金にまわせるかがわかりません。
できるだけ貯金をしたいといっても、生活に影響が出るほどの金額を貯金することは難しいでしょう。
「毎月どれくらいの収入があって、何にどのくらいの金額を使っているか」を把握できれば、貯金できる金額も明確になります。
さらに、支出をクリアにすることで節約できるポイントも見つけられるようになりますよ。
ポイント2：可能な限り節約する
貯金できる金額を増やすためには、支出を抑えることが必要です。
そのためには、いかに節約するかが重要になってきます。
しかし、生活に影響があるほどの節約は必要ありません。
無理をして節約しても続かないので、無理のない範囲で効率の良い節約を目指しましょう。
買い物の際に、クーポンや割引サービスを忘れずに利用するだけも節約につながります。
また、通販サイトで品物を注文する場合にも、割引率が高いカタログギフトや送料無料の品物を購入するのも良いでしょう。
日ごろから「節約する」という意識を持つことで、衝動買いやついで買いなどの買い物の浪費につながる癖を改善できますよ。
少しずつでもいいので節約して、貯金にまわすお金を増やしていきましょう。
ポイント3：貯金は専用口座を作る
子供のために貯金をするのであれば、貯金専用口座を作ることをおすすめします。
日常的に使用している口座に貯金していると、何かのはずみに誤って使ってしまうかもしれません。
貯金は貯金として管理できるように、貯金専用の口座を作りましょう。
その口座のお金には手を付けないと決めることが重要です。
実際に引き出さないための工夫としては、「子供名義の口座にする」「キャッシュカードを作らない」などが有効でしょう。
子供名義だと、引き出すのに気が引けますよね。
できるなら、将来的には引き出した履歴のない通帳を子供に渡してあげたいものです。
ポイント4：保険を利用する
自分たちだけで貯金することが難しい場合、保険を利用するのも一つの方法です。
保険であれば、貯金しつつ、万が一の場合に備えることもできます。
教育費がかさむ大学受験から大学入学時期に備えたいのであれば、学資保険がおすすめです。
ほとんどの学資保険は、親に万が一のことがあったときには保険料の支払いが免除される特約が付いています。
収支を把握してコツコツと貯金するのが苦手な場合は、保険を利用するのが効果的ですよ。
子供の預金口座の作り方とは？
子供の預金口座を作るのに必要なのは、免許証や健康保険証といった親と子供の本人確認書類、届出印、口座開設の際に入金する現金です。
最初に入金する金額はいくらでも構いませんが、子供が生まれたときの体重と同じ金額を入金する人もいます。
通帳の1行目に子供の出生体重が印字されると、子供のために貯金しようという決意も固まりそうですね。
金融機関によっては、ネットで申し込めて窓口に行く必要がないこともありますよ。
また、ネット銀行の場合は0円で口座開設をすることができます。
子供の預金口座は、生後1カ月以内に口座開設することが多い傾向です。
生後1カ月以内に限らず、出産お祝い金を入金したり子供のために貯金しようと思ったりしたタイミングが口座開設のタイミングです。
ただし、出産お祝い金以外に入金の予定がないのであれば、子供の預金口座の開設は少し待ったほうがよいかもしれません。
銀行口座は10年以上未使用だと、休眠口座となってしまいます。
休眠口座となる未使用期間は、金融機関によって異なる場合もあるので口座開設を検討している金融機関に確認しておきましょう。
小さいうちからコツコツと！将来のために計画的な貯金をしよう
子供を一人育てるには、2000万～3000万円と想像以上にお金が必要になります。
しかし、一気に大金が必要になるわけではありません。
成長段階に応じてかかる費用も異なるので、一番お金がかかる大学受験、大学入学時期に対応できるように早めに貯金を始めて備えておきましょう。
乳幼児期は、比較的お金がかからない時期なので、毎月貯金する癖を付けるなど、早い段階で貯金の基盤を作れるとよいですね。
